■ハンタウイルス対応 航空機での情報提供・対策は、世界の常識ではコロナ対応が活きる?
大西洋を航行する船舶の乗客乗員からハンタウイルス(アンデス型)の感染者が複数出ている事例で、同船に乗船後、体調不良で下船したセントヘレナ島からヨハネスブルグに航空便で移動し、さらにアムステルダムへ移動しようと一時機内に入り込み搭乗拒否された人から同ウイルス感染者が発生しました。この対応で、当該航空便に乗った乗客全員を対象に追跡調査が行われています。
飛沫感染や空気感染するような感染症の場合、航空機の前後左右2列までは自動的に濃厚接触となる2-row ruleなるものが存在しています。
これは、新型インフルエンザの時代から全世界で当たり前のように行われている感染症発生後の手順です。
ところが、今回はこれを当該便搭乗者全員に拡大しています。
かなりの異常事態です。
そもそも、航空の安全基準などを策定している業界団体である国際航空運送協会(IATA)は2020年10月に、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の機内感染発生率は2700万人に1人と発表しているほど、感染症対策がテキトーな業界です(IATAでは2020年春にCOVID-19の機内二次感染はないと一度根拠もなく断言しています)。
そんな業界にもかかわらず、そして、新型コロナウイルス感染症は飛沫感染がメインである一方、ハンタウイルスによる感染症はヒト-ヒト間は飛沫感染はほとんど起きないとされているにもかかわらず、2-row ruleを超えての対応になっています。
かなりの異常事態です。
南アフリカや航空各社がパンデミック阻止に本気であることが伝わってきます。
COVID-19パンデミックの際は、まだ入国拒否をしていなかった2020年3月に日本国内でも同様の事例が起き、機内感染が確認されれています。このときは2-row ruleを超えての対応は当初なされず、連絡の遅れから判明しているだけで四次感染まで起こったことがあります。日本では、この事実は8月に感染症研究所が発表するまで明らかにされず、代わりに航空便は機内感染するリスクは少ないなどと喧騒し、GOTO政策を取っていたことがあります。
今回南アフリカがきっちり安全側に対応したことで、世界の常識では、コロナ対応の失敗が活きていることが明らかになりました。
一方、日本では、2020年夏に起こった機内感染で、この3月の教訓を活かせず。さらにコロナ禍後も、麻疹ですらその措置を取っていません。
コロナ禍中、アフリカ諸国だけは即入国シャットダウンする人種差別行動を取った日本より、アフリカ諸国のほうが上手であることが証明されてしまいました。
毎年8月に航空での安全の教訓を見つめ直しているはずの日本では、働いて働いて働いたエッセンシャルワーカーの苦労が無にされる事態が続いていますが、世界では、着実に航空の教訓を航空の安全に活かしています。
鼻高々の日本人はアナがあったら入りたい。そんなバカなリズムが続いています。コロナ対策でゴテゴテどころか周回遅れで結局何にも活かされず、日本のイメージ、変わっちゃったね、、、。
■Passenger with hantavirus was briefly on board a KLM aircraft in Johannesburg(KLMオランダ航空公式サイト)←日本の航空会社でここまで安全側で発表するところを見たことない(驚)。自社に不利な情報を隠さず公表する素晴らしい対応です。
https://news.klm.com/passenger-with-hantavirus-was-briefly-on-board-a-klm-aircraft-in-johannesburg/
■Hantavirus cluster linked to cruise ship travel, Multi-country(世界保健機関公式サイト)
https://www.who.int/emergencies/disease-outbreak-news/item/2026-DON599
■航空機内での感染が疑われた新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のクラスター事例(国立健康危機管理研究機構公式サイト 感染症情報提供サイト)
https://id-info.jihs.go.jp/niid/ja/2019-ncov-e/9930-488d01.html
■航空機内集団感染(クラスター感染) 少なくとも四次感染まで確認 予防には情報提供が重要であることが明らかに(2020年11月19日配信)
https://johokotu.seesaa.net/article/478570058.html
■空港検疫 いまさら2-row rule?候補?昨年3月には列離れた人の発症事例既に発生済み、今年6月にも昨年8月の機内感染疑い事例発表(2021年07月14日配信記事)
https://johokotu.seesaa.net/article/482450512.html
2026年05月07日
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